SBTはクラウド、セキュリティ、IoTなどの分野において最適な技術やノウハウを持ち、最良のソリューションをご提供しています。
また、IRや採用にも注力しており、これまでに事業、IR、採用においてさまざまな賞を受賞してきました。
それらの中から“SBTらしい”受賞・認定をピックアップして、ご紹介します。
受賞
マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー 10年連続受賞
「マイクロソフト パートナー オブ ザ イヤー」は、年に1回日本マイクロソフトがパートナー企業を対象に優れた実績をおさめた企業を選出するプログラムです。
SBTは、2014年より10年連続、計11回で受賞しています。
| 2023年 | Defend against threats with SIEM plus XDR 受賞 |
|---|---|
| 2022年 | Modern Endpoint Management、Sustainability Changemaker 2部門受賞 |
| 2021年 | Power Apps、BIアワード 2部門受賞 |
| 2020年 | Internet of Things (IoT) アワード、Automotive アワード 2部門受賞 |
| 2019年 | Internet of Things (IoT) アワード 受賞 |
| 2018年 | Security and Complianceアワード 受賞 |
| 2017年 | Cloud Productivityアワード 受賞 |
| 2016年 | Messaging アワード、Public Sector アワード、Cloud Platform アワード(System Integrator) 3部門受賞 |
| 2015年 | Cloud Platform コンピテシーアワード(System Integrator) Identity and Access コンピテンシー アワード 2部門受賞 |
| 2014年 | Identity and Access コンピテンシー アワード 最優秀賞 受賞 |
| 2012年 | クラウド パートナー アワード 受賞 |
【グローバル】 Microsoft Worldwide Partner Award で4冠受賞など
マイクロソフトが年に１度、マイクロソフト製品を基盤とした優れたソリューション・サービスの提供や豊富な実績を積んだパートナー企業を表彰する「Microsoft Worldwide Partner Award」において、2016年は4冠を達成しました。グローバルで4冠を達成したのは、日本国内ではSBTが初となります（自社調べ）。
2019年は2,900を超える世界中のパートナー企業の中からIoT部門でファイナリストに選出されました。この年のIoT分野での選出はSBTが国内唯一の企業となりました。
| 2020年 | 2020 Microsoft Country Partner of the Year 受賞 |
|---|---|
| 2019年 | Internet of Things Partner of the Year ファイナリスト（国内企業唯一） |
| 2017年 | Collaboration and Content Partner of the Year ファイナリスト（国内企業初） |
| 2016年 | Country Partner of the Year Award、Cloud Packaged Solutions、Messaging、Public Sector-Government アワード受賞 （国内企業初4冠） |
【採用】 「第12回日本HRチャレンジ大賞」において奨励賞を受賞
当社が取り組む高度な専門性を有した人材獲得及び長期的なキャリアパスの実現を目指す「高度エキスパート職制度」が評価され、「第12回日本HRチャレンジ大賞」において奨励賞を受賞しました。
●高度エキスパート職制度
当社では年功序列ではなく役割と処遇を連動させた制度を2013年より導入しております。本取組みは、当該制度に「高度エキスパート領域」を新たに設けたもので、より高度な専門性を有した人材の処遇・長期的なキャリアパスの実現を目的としています。
具体的には「完全年俸によるダイナミックな報酬設計」、「年齢に関係なく専門性を発揮し続けることができるキャリア体系」を設定することで、高度専門性人材の採用及び社内にいるエンジニアの高度専門人材化を実現いたしました。
【採用】 「第7回日本HRチャレンジ大賞」において採用部門優秀賞を受賞
2018年度新卒採用時より開始した「グレードスキップ制度」や「プロフェッショナル・エンジニアコース」が、人材領域において優れた取り組みであることが認められ、「第7回日本HRチャレンジ大賞」において採用部門優秀賞を受賞しました。
●グレードスキップ制度
「オンリーワンの実績やスキル」を持つ学生を対象にしたグレードの飛び級制度。新卒社員であっても入社後すぐに適切な役割とそれに応じた処遇（最高で管理職層ひとつ手前のグレード3へ配置）を可能とすることで、早期に活躍できる環境を提供します。
●プロフェッショナル・エンジニアコース
「セキュリティエンジニア」や「データサイエンティスト」など、専門性の高い職種における知識、スキル、経験などを持ち、即戦力として働けるポテンシャルのある学生を、従来のICT総合コースとは別に、職種別に採用します。
認定
女性活躍推進法に基づく「えるぼし」認定の最高位を取得
2018年に、厚生労働大臣より「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律（女性活躍推進法）」に基づく「えるぼし」に認定され、最高位（3段階目）を取得しました。
えるぼしは、「女性活躍推進法」に基づき、行動計画の策定・届出を行った企業のうち、実施状況等が優良な企業に対し、厚生労働大臣が認定する制度です。評価項目は、①採用、②継続就業、③労働時間等の働き方、④管理職比率、⑤多様なキャリアコースの5つがあり、取得できる認定段階が3段階に分かれています。
SBTはすべての評価項目において基準を満たしており、最高評価である3段階目の認定を取得しました。
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定を取得
2021年に、厚生労働省より次世代育成支援推進法に基づく「子育てサポート企業」として、「くるみん」の認定を受けました。
SBTは、社員の多様性を認め、いきいきと働ける環境づくりのために、さまざまな取り組みを進めています。その中のひとつとして、出産や育児をする社員が仕事と子育ての両立を図りやすい環境の整備に努めてきた結果、行動計画に掲げた目標を達成し、企業としての取り組みが評価され、今回の認定を受けることができました。
ESG投資の主要指数「FTSE Blossom Japan Index」の構成銘柄に選定
2023年6月にFTSE Blossom Japan Indexの構成銘柄に選定されました。
FTSE Blossom Japan Indexは、グローバル インデックスプロバイダーであるFTSE Russell社により構築され、ESG評価が高い日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。
なお、「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」においても、昨年から2年連続で選定されています。
経済産業省が定める「DX認定事業者」に認定
2022年に経済産業省が定めるDX（デジタルトランスフォーメーション）認定制度において、「DX認定事業者」として認定を取得しました
DX認定制度は、「デジタルガバナンス・コード」の基本的事項に対応し、経営ビジョンの策定やDX戦略・推進体制の整備などを行い、DX推進の準備が整っていると認められた事業者を経済産業省が認定する制度です。
JPX日経中小型株指数の構成銘柄に選定
2022年8月より、ＪＰＸ総研及び株式会社日本経済新聞社が算出する株価指数「JPX日経中小型株指数」の構成銘柄に選定されました。JPX日経中小型株指数は、「投資者にとって投資魅力の高い会社」をコンセプトとし、資本の効率的活用や投資者を意識した経営などの投資基準を満たした、中小型株で構成される株価指数です。なお2023年度（2023年8月31日～2024年8月29日）においても、引き続き選定されています。
「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に認定
2023年に、経済産業省が創設した、特に優良な健康経営を実践している企業を認定する健康経営優良法人認定制度において、「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に認定されました。
健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから評価を受けることができる環境を整備することを目的に、2016年度に経済産業省が創設した制度です。
SBTは今後も更なる健康増進に取り組んで参ります。
CDP気候変動2023でリーダーシップレベル「A-」に初選定
2024年3月に国際的な非営利団体CDPにより、「気候変動質問書2023」においてリーダーシップレベル「A-（Aマイナス）」に選定されました。気候変動に対する目標とその達成に向けた取り組みが評価されたもので、「A-」選定は当社として初となります。
当社では、TCFDの提言にもとづいた気候変動に対する開示情報の充実及びその透明性を重視した取り組みを行っています。今回「気候変動質問書2023」において、温室効果ガスの排出削減に向けた低炭素製品の活用、事業戦略やその目標及び実績、シナリオ分析の導入、またリスク管理等の項目で高い評価をいただきました。