当社は、サステナビリティ活動を推進するためのテーマとして、6つの「マテリアリティ（重要課題）」を特定しました。このマテリアリティは、経営理念、長期目標を達成するための縦横な活動指針となるものであり、ICTサービスを通じて、豊かな情報化社会の実現に貢献してまいります。
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マテリアリティの特定
マテリアリティの特定にあたっては、以下のステップで内容を整理した上で設定をしております。
- SDGsの17の目標および169のターゲット、Global Risk Report 2021等を通じた社会課題のリストアップ
- 社会課題から当社に影響度がある内容の特定
- 「2)」で特定したテーマに対する顧客/株主/投資家等による重要度、全社ワークを通じた社員の2030に向けた活動への重要度等を通じた内容の評価
- 上記を踏まえ、経営幹部での検討によるSBTの中長期的な事業に沿ったマテリアリティの特定
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マテリアリティKPI（目標と実績）
6つのマテリアリティに対する活動や成果を通じて、持続可能な社会へ貢献する価値として、それぞれの「取り組みテーマ」を定めています。さらに、これらの創出価値を実現し、マテリアリティの着実な推進を図るための指標として、13のKPIを設定しました。このKPIを基に定期的な進捗評価および実績報告を行う一方で、当社の事業の状況や、社会の変化に応じて指標の見直しを行っています。
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価値創造プロセス
テクノロジーによる社会課題の解決に取り組み、企業価値を最大化
当社は、ICT事業の持続的な成長を図りながら、強みを持つクラウド・セキュリティ領域で積極的に事業を展開することで、企業価値の最大化を図っています。
お客様へのサービス提供を通じて社会全体のデジタル化を促進し、テクノロジーの力で社会課題を解決することで、持続可能な社会の実現に貢献します。
SBテクノロジーの価値創造プロセス（全体）
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クラウドにおける価値創造プロセス
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- クラウドを利用することで、サーバー等を含む物理資産およびITコストの削減が可能です。電力効率が高く、グリーン電力で賄われているクラウドインフラの活用で、エネルギー使用・GHG排出量が削減ができ、環境負荷の低減及び気候変動対応へ貢献します。(2021年度当社実績として、オンプレミスでの構築と比較し、99.53%のCO2削減効果)
- クラウド化により、オンプレミスと比較してシステムの柔軟性・拡張性が向上します。急速に変化するビジネス環境において、フレキシブルにコストやリソースを可変できるシステム環境により、企業の生産性向上を促し、競争力を維持するイノベーションを創出します。
- テレワークなど地理的な制約を受けない労働環境が実現可能です。労働人口が減少しつつある中、場所や時間にとらわれない働き方が可能となることで、幅広い優秀な人材の確保につながると共に、企業の労働安全衛生及び人的資本経営を促します。
- BCPの観点から、クラウド化により災害時等における事業資産の損害を最小限に抑え、早期復旧が可能となり、事業継続性および社会におけるサービスインフラの安定性の確保へ貢献します。
セキュリティにおける価値創造プロセス
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- 様々な脅威から重要な資産を守るためには、セキュリティリスクを可視化し、適切なリスクコントロールを行うことが求められます。
包括的なセキュリティ対策を支援するコンサルティングから、セキュリティ製品の導入・運用支援、マネージドセキュリティサービス、インシデント発生後の復旧支援まで、幅広いサービスをワンストップで提供することでお客様の重要な情報資産の保護や事業継続をサポートします。
組織全体のセキュリティガバナンスを強化することで、社会的信頼の維持・獲得や企業価値の向上に繋がります。
- セキュリティ専門アナリストによる24時間365日のセキュリティ監視サービスにより、サイバー攻撃や不正、およびその予兆をいち早く検知・対処することで、重大インシデントの発生を防ぐことができます。より多くの組織や、社会全体の情報セキュリティが強化されることで、サイバーレジリエンスの実現に寄与します。
- 堅牢なセキュリティ環境を整備することで、安心・安全にテレワークを行うことができます。従業員のライフスタイルに応じた多様な働き方に対応することで、ダイバーシティの促進につながり、持続可能な社会に貢献します。
データにおける価値創造プロセス
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- 所有している情報をデータ化することで、企業を取り巻くさまざまな状況を可視化することができます。数値が判断基準となり、有用なデータの見極めが容易になることで、それらを活用した生産性向上施策や新サービス開発など、スピーディーな経営判断が可能となります。
- データを共通言語として他社と協働することで、異業種交流によるイノベーション創出や、ビジネスのさらなる発展を促し、経済価値の創出につながります。
- セキュリティが確保された基盤上でデータを統合的に管理することで、情報漏洩のリスクが低減し、組織のガバナンスが強化されます。テレワーク等のIT技術を用いた働き方の選択肢が広がることで、より柔軟な働き方を提供でき、企業の離職率の低減、ダイバーシティ促進などの波及効果を得られます。
- セキュアなデータ利活用を促進させることが、組織基盤の強化につながり、企業は社会的信頼を獲得・競争優位性の維持・向上を図ることができ、事業の継続・成長が実現されていきます。
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