SBテクノロジーの平均年齢は37.6歳

当社では年齢に関係なく、リーダーやプロフェッショナルとして活躍できます。また、すべての組織においてフラットなコミュニケーションと風通しの良さが自慢です。

PMやPL候補のキャリア採用は引き続き積極的に行いつつ、新卒採用にも力を入れ、さらに「大きく成長する」企業として邁進していきます。

ソフトバンクグループ各社案件、法人公共案件が50:50

SBテクノロジーが手掛けるSI案件はほぼ全てがプライム案件であり、その顧客はソフトバンクグループ各社がおよそ50％、それ以外の各種法人・公共機関でもおよそ50％と、さまざまなお客さまにITの力で新しい価値を提供しています。

専門性重視の職種区分が14職種

SBテクノロジーには専門性重視のキャリアパスがあります。挑める環境の中で大きく成長し、多様で幅広いキャリアを選択することが可能です。

ミッショングレード制では職種 × グレードごとに果たすべき役割が定義書によって定められており、さらに専門性重視の14職種にも定義書があることで評価の基準がより明確となっています。

PMP®・CBAP®をはじめとした資格取得推奨

「大きく成長する」の方針のもと、社員の成長支援施策の一環として、技術力向上のために資格取得を推奨しています。

おもなものでは、2014年からプロジェクト管理の国際資格でもある「PMP®」を奨励し、技術者の22％が資格取得。また2021年からは、コンサルタント領域の国際資格である「CBAP®」を推奨し、1年間で50名が資格取得を達成しました。

有給休暇取得率70％超

22年度の有給休暇取得率は70.21％を達成。コロナ禍で旅行などの需要が減った中でも、「就労条件総合調査」による平均取得率を上回る、60％の取得率を維持してきましたが、アフターコロナに向けてコロナ禍以前の高い水準に戻りつつあります。

自治体向けDXソリューション構築数 No.1

各自治体ごとに高度なセキュリティ対策を実施するために、総務省が主導した「三層の対策」の一環である情報セキュリティクラウド案件において、当社は初回構築数（2016年度）が4県と最多（タイ）であり、更改を迎えた2021年以降は12県を受注・構築しております。

フレックス利用率98%／テレワーク利用率63%

withコロナの新たなワークスタイルとして、勤務形態をテレワーク主体とオフィスワーク主体で、社員が自ら選択することができる制度を導入。afterコロナとなった2023年5月末時点でも63％の社員がテレワーク主体の勤務形態を選択しています。またエンジニアファーストの社風から、プロジェクトにおける最適な働き方に合わせて仕事ができるよう、ほとんどの社員がフレックスを利用しています。

9年連続受賞

「Microsoft Japan Partner of the Year」は、日本マイクロソフトがパートナー企業を対象に、38分野のアワードにおいて優れた実績をおさめた企業を選出するプログラムです。

その賞をSBテクノロジーは9年連続受賞しております。さらに2016年度は「2016 Microsoft Worldwide Partner Award」においても4冠達成するなど、国内外においてその高い技術力を評価いただいています。

売上2倍／営業利益2.3倍

「大きく成長する」という方針のもと、第3次中期経営計画ではCAGR（年平均成長率）を20％に目標を設定。

21年度には18年度と比べて、売上・利益共に2倍以上の実績をあげ、目標のCAGR20％も達成しました。

マネジメント・プロフェッショナル領域で給与差なし

組織の戦略策定や数値の責任、部下の育成を担う一般的な「管理職」としてのキャリアが形成できる「マネジメント領域」だけでなく、テックリードとしてのキャリアや顧客に近い位置でプロジェクトを中心としたキャリアを形成することができる「プロフェッショナル領域」というキャリアパスがあることが当社の特徴。「多様な働き方と挑める環境」を目指し、どちらのキャリアを選んだとしても給与体系に差が生まれない評価制度としています。

社員の総合満足度3.60（5段階評価）

当社では毎年、全社員に向けて社員満足度調査を実施。
社員とのエンゲージメント向上に向けて、調査結果をふまえ様々な制度・待遇の改善に努めています。

改善活動については会社が主導するトップダウンでの施策と、各組織が主体的に各自の課題解決に向けて取り組むボトムアップの両面から実施していることが当社の自慢です。

5年で残業時間43%削減

2015年の平均残業時間は42時間でしたが、翌年から全社をあげての生産性向上による残業削減の取り組みを実施。効率的で柔軟な働き方が可能な勤務制度の導入や、ITを用いたワークスタイルの変革によって、2020年度には、およそ24時間と大幅(43%)な削減を実現しました。引き続き働き方改革については、積極的に取り組んでます。そうして現在も同水準を維持し、2022年度の平均残業時間も27時間でした。