SBTのスベテ

社内チーム用ロゴのデザインを考える PDM・DevOps 編

岸 啓介

岸 啓介

はじめに

SBT シニアコーポレートアーティストの岸です。以前のエントリーで、SBT のクラウド活用サービスブランド「clouXion」のロゴデザインについてお話させていただいた事がありましたが、これはお客様に提供するサービスのロゴに、どのようなメッセージを込めているかというものでした。

今回は、「PDM(プロダクトマネージメント)」と「DevOps」をモチーフに、社内チーム用ロゴを作成した際のお話を、それぞれのオーナーであるソリューションビジネス本部 部長代行の山崎 優と、ソリューションエンジニアリング本部 部長の田中 敏朗にもコメントをもらいながらご紹介したいと思います。


PDM(プロダクトマネージメント)とは

プロダクトマネージメントはプロダクト全体のオーナー業務であり、どのようなプロダクトをどのように提供するかを決定することで、プロダクトの価値を創出する役割です。
営業と技術両方の知識を必要とすることに加え、市場調査や値付けを行ったり、売り上げへの責任も持つなど、その業務内容は非常に幅広いものです。

※一般的に PDM は、「Product Data Management(製品データマネジメント)」を指す場合が多いのですが、SBT では「Project Manager」と区別するために、「Product Manager」を PDM と略しています。

PDM

SBT における PDM

PDM は、営業と技術をつなぐハブとして SBT 社内にできた新しい職種です。IT 業界全般でエンジニア不足が問題とされる中、有限なリソースでサービスの価値や利益を最大化するべく設けられました。

ソリューションビジネス本部 山崎によると、SBT における PDM の発展はまだこれからであるものの、中期経営計画の重点テーマである「サービスプロバイダーへの進化」の重要な役目を担っている認識とのことです。


PDM のロゴマーク

営業と技術、または SBT とお客様の間に立ち、サービスの価値を最大化させるという PDM の立場をあらわしました。
これから発展していく新しい職種ということもあり、分かりやすさを念頭にデザインしています。

PDMのロゴマーク

DevOps とは

DevOps とは、システム開発の手法の一つです。これは開発チーム(Deveropment)と運用チーム(Operations)が協力し合い、継続的な改善活動を行うもので、より価値のあるサービスを柔軟・迅速にお客様に提供し続けようという思想に基づいています。
開発と運用が連携することで、開発の「新しい機能を追加する」ミッションと運用の「システムを安定稼働させる」というミッションの実現の両立を目指すものです。

DevOpsとは


SBT における DevOps

ソリューションエンジニアリング本部 田中によると、DevOps の思想を取り入れ、これまで別々だった開発とサポートを一体にすることで、組織一丸となってサービスの付加価値を高めるための活動を行えるようになったそうです。また、チーム自身の意識付けにより社内外へもアピールできるようになることで、開発やサポートチームも脚光を浴びてほしいという思いがあるとのことです。


DevOps のロゴマーク

開発と運用が協力し合い、継続的に改善していく様子を、2 色の循環する矢印で表現しました。
また、社会のニーズやメンバー各自の思いを取り入れ、常に改良・発展していく様子をイメージし、基本の配色は定義しつつも、様々なカラーバリエーションを持たせるようにしています。
下のバリエーションはメンバーが各自で考案したものですが、これらのデザインでステッカーを作成し、それぞれのノート PC に貼ったり、社内イベントで配ったりしました。

DevOpsのロゴマーク


まとめ

ソリューションビジネス本部 山崎は、「お客様に対して、より価値のあるサービスを提供するその一方で、PDM 自体も、面白い組織だと一目置かれるようになりたい」と説明してくれました。
「”SBT がサービスプロバイダーになる”という意識を持ち、そのサービスに愛着を持つことで、その結果としてお客様に提供するサービスもよりよいものになると考えている」とのことです。

まとめ1

またソリューションエンジニアリング本部 田中は、「DevOps における、チームの協力意識・継続的な改善への取組みは、現在の部門の中だけでなく、これから組織の再編成があった場合にも、その新しい組織へさらに広がっていく文化となってほしい」と考えているそうです。

今回ご紹介した社内チームのロゴマークは、職種や業務を示すものなので、基本的には外部へ発信するためのものではありません。しかし社員の意識を高め、サービスや業務に愛着を持つためのきっかけになるならば、その存在意義も十分あるといえるでしょう。

まとめ2

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