Microsoft 365 を利用した働き方改革推進

SBT では、お客様のビジネスニーズに合わせた Microsoft 365 の構築と、Microsoft 365 を活用した働き方改革のご提供が可能です。


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社員の生産性を上げるための働き方改革は進んでいますか?

Microsoft 365 とは、生産性を最大限に高める Office 365 、クラウド時代に適したセキュリティ機能とデバイス管理の機能をまとめた Enterprise Mobility + Security 、多彩なセキュリティ機能を搭載した Windows 10 の3つを Suite にした総称です。

ビジネスをより加速化させるグループウェア機能に加え、IT 環境を統合的に守る豊富なセキュリティ機能を、SBT が Microsoft クラウドの豊富な導入実績を基に、利用環境にあった展開、運用をご提案、お客様が求める新しい働き方の実現をご支援します。



ツールの導入だけでは実現できない働き方改革

Microsoft 365 をはじめとした働き方改革実現のツールを、導入しただけで満足してませんか?働き方改革は、目的とゴール、KPI を定めた企業ごとの働き方改革の定義と、その実現に向けたツールの導入が企業の働き方改革を促進します。


働き方の多様性を持つことで、多くの人に働き方の選択肢をご提供

今までさまざまな理由で社員に制限をかけていた業務や働き方は、Microsoft 365 を活用することで多くの問題が解決できます。また、日本企業特有の文化やセキュリティへの課題も、 Microsoft 365 と親和性の高い当社の clouXion(クラウジョン)を活用することで解決することができます。
Microsoft 365 とクラウドサービスの活用は、多くの企業が課題と考える働き方改革の具体的な解決方法をご提供することが可能です。



こんな課題ありませんか?



働き方改革シナリオで変わる、日々の業務(シナリオ例)

変化1

社内報告用の資料を作成する時間が不要に!

これからの働き方では、報告に必要な最新データを、ミスなく分かりやすい見た目で伝えることができます。
会議中に別の視点からの報告が欲しいと急に依頼されても、資料を作り直す必要はありません。



変化2

業務の大きさに応じたコミュニケーション基盤で連絡漏れを防ぐ!

これからの働き方では、チームやプロジェクトごとに円滑なコミュニケーションを取ることができます。
プロジェクトの途中から参画しても過去のメールも全てプロジェクトサイトに履歴が残っています。
タスク管理やコミュニケーションツール等の連絡手段が一元化されることで、より生産性を高めます。



変化3

相談や調整は BOT で自動化!

これからの働き方では、BOT に依頼するだけで相談の受け答え、入力代行、調整を行ってくれます。
BOT が、私たちの手足となって業務効率化を推進してくれます。



資料請求・お問い合わせ

本サービスに関する資料請求やお見積り、ご不明点など、お気軽にご相談ください。



SBT の強み

強み1

1004社196万ユーザーを突破した、豊富なクラウド導入実績

当社は、2009年からマイクロソフトのクラウド製品の取扱いを開始し、クラウド黎明期より共に成長を続けています。2020年1月、クラウドソリューションの導入実績が1004社、196万ユーザーを突破し、これらの実績は、マイクロソフトの各表彰を受賞するなど、高い評価を受けています。



強み2

自社導入でも効果を実感、自社導入のノウハウをお客様にもご提供可能

▼ SBT の事例(平均残業時間を削減)


解決できるソリューション

Power BI 支援サービス

Microsoft Power BI 支援サービスは、BI のアセスメントからサポートまでトータル支援するサービスです。

Office 365 導入・運用支援サービス

Office 365 導入・運用支援サービスは、新規導入はもちろん、もっと安全に簡単に Office 365 をアップグレードしたいといった運用改善のご要望も解決します。

Enterprise Mobility + Security 導入支援サービス

Enterprise Mobility + Security は Azure Active Directory を基点とした ID ベースのセキュリティ製品です。クラウド環境では難しいデバイスの統合管理基盤の構築を実現します。

ゼロトラスト セキュリティ - Microsoft 365 E5 Security

Microsoft 365 E5 Securityは、デジタルトランスフォーメーション(DX)時代に相応しいゼロトラストセキュリティを実現するクラウド型セキュリティサービスです。

Microsoft 365 Apps for enterprise 展開支援サービス(旧 Office 365 ProPlus)

Microsoft 365 Apps for enterprise(旧 Office 365 ProPlus)展開支援サービスは、Microsoft 365 Apps for enterprise の効率的な活用を支援します!

clouXion(クラウジョン)

clouXion(クラウジョン)は、クラウドの力でワークスタイル変革やビジネスモデル変革を促進するソリューションの総称です。Microsoft 365 をはじめとする各種クラウドサービスの利活用を促進します。

Power BI 利活用支援

Power BI とはMicrosoft 社が提供するビジネス分析ツールです。エクセルや CSV ファイル以外にも様々なシステムと連携して、ビジネスに効果的なインサイトを得ることができます。

ビジネスを加速するローコードプラットフォーム - Power Platform

Power Platform とは機能特化したローコードアプリケーション群のことを表します。機能としてアプリをローコードで開発できる Power Apps、日々の業務をローコードで開発できる Power Automate、Excel のような使いやすさでデータを多角分析が可能な Power BI、専門知識がなくてもチャットボットが開発できる Power Virtual Agents の4つのサービスから成り立っています。

導入事例

ニトリ様

株式会社ニトリ様

インテリア小売業大手の株式会社ニトリでは、1999年より使い続けてきたLotus Notesをはじめ、ポータルや文書管理などを移行・集約するグローバル情報共有基盤としてOffice 365を採用。その経緯と効果について話を伺いました。

大成建設様

大成建設株式会社様

「地図に残る仕事。」をキャッチフレーズにしている大成建設株式会社。Office 365 と Microsoft Azure をベースに、大成建設グループ全体で生産性を向上させる『次世代コミュニケーション基盤』の構築に取り組んでおり、その経緯と効果について話を伺いました

鹿島建設様

鹿島建設株式会社様

国内外における数々のビッグプロジェクトにその名を残す鹿島建設株式会社では、クラウドサービスを活用したITインフラに刷新し、グループ内の情報共有基盤の利便性向上と運用コストを削減するIT戦略の一貫として Office 365 を導入。その経緯と効果について詳しく話を伺いました。

日産自動車様

日産自動車株式会社様

日本はもちろんグローバルで事業を展開し、自動車業界をリードする日産自動車。その日産自動車が、国内約130の販売会社の利用するポータルサイトを SharePoint Online へ移行。分散していたデータやツールの統合に向けてどのようにプロジェクトを進めたのか、その経緯と効果について詳しく話を伺いました。

NYK Business Systems様

NYK Business Systems(日本郵船グループ)様

グローバルな総合物流企業として人々の生活を支えている日本郵船グループ。グループ会社間の連携を強化のため、これまで利用していたNotes等の既存システムを刷新。 グループ約200社が利用するコミュニケーション基盤として Microsoft Office 365 を採用した理由について詳しく話を伺いました。

高砂熱学工業様

高砂熱学工業株式会社様

空調設備工事におけるパイオニアとして知られる高砂熱学工業株式会社(以下、高砂熱学工業)では、国内外のグループ会社が利用する統合コミュニケーション基盤としてMicrosoft Office 365(以下、Office 365)を採用。その経緯とポイントについて話を伺いました。

立命館大学様

立命館大学様

立命館では、学生や教員に対して、学ぶことの喜びを感じられる環境の整備・提供を推し進めており、その一環としてメールシステムやポータルサイトを含むコミュニケーションのためのIT環境整備に注力。スマートフォンやタブレットの普及、デバイスの多様化が進み、学生や教職員がメールシステム等を使用する環境も大きく変化している。立命館がコミュニケーション基盤としてOffice 365を採用した理由について詳しく話を伺いました。

カルソニックカンセイ様

カルソニックカンセイ株式会社様

総合自動車部品メーカーとしてグローバルに事業を展開するカルソニックカンセイ株式会社様では、10年来利用してきたグループウェアをマイクロソフト社のクラウドサービスMicrosoft Office 365 Exchange Onlineにリプレース。ワークスタイルの変革へと取り組んでいる。導入の経緯と狙いについて詳しく話を伺いました。

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